子宮筋腫の手術費用
子宮筋腫の手術方法を選ぶとき、体の具合や妊娠出産への影響、
入院や職場へ復帰するまでの期間など、いろいろ考えるポイントが
ありますが、手術の費用がどれぐらいかかるか、というのも
気になるところではないでしょうか。
一口に手術の費用といっても、子宮筋腫の手術方法も
いろいろと増えてきましたし、個人の症状や筋腫の状態、
病院の方針などによっても違ってくるでしょう。
最初に病院へ行ったとき、おおよその費用は教えてくれると
思いますが、説明がなければ、確認しておくといいでしょう。
子宮筋腫の治療費(自己負担分)の一般的な目安をあげておきます。
手術方法 | 保険の適用 | おおよその自己負担費用 | |
子宮全摘 | 開腹手術 | あり | 20~25万円 |
腹腔鏡下手術 | 25~35万円 | ||
膣式手術 | 20~25万円 | ||
子宮筋腫核出 | 開腹手術 | あり | 15~20万円 |
腹腔鏡下手術 | 20~25万円 | ||
子宮鏡下手術 | 7~10万円 | ||
子宮動脈塞栓術(UAE) | なし | 40~60万円 | |
集束超音波治療法(FUS) | なし | 50~80万円 |
入院費のうち、健康保険の対象となるのは、
治療費と、診察料や看護料などの入院基本料だけです。
保険が適用されない代表的なものには、
特別療養環室、通称「差額ベッド代」があります。
患者の希望により、個室などの差額ベッドを利用すると、
負担額が増えることになります。
そのほか780円までの食事費やシーツ代など、
生活に必要とされる代金が保険の適用外となります。
自分の保険が給付対象か確認を
上記のように、子宮筋腫の手術費用は、
手術の方法によって健康保険が適用になる場合もありますが、
たとえ保険適用になったとしても、決して安いものではありません。
民間の保険に加入している場合は、
その保険で自分の手術が給付の対象になっているか、
よく確認しておくことも大事です。
こまごました費用もかさむ
病院から請求のある費用以外にも、パジャマや下着類、
洗面用具などの入院生活に必要な日用品、病院までの交通費など、
こまごました出費も意外とかさんでいきます。
なるべく出費を抑えることを念頭においておきましょう。
医療費の助成制度があるのを知っておきましょう
医療費控除
1年間の間に支払った医療費が10万円を超える場合、
確定申告すると、超過分が所得から差し引かれる制度です。
医療費は、民間保険や高額療養制度による給付金は差し引いて計算します。
控除により税金が安くなり、源泉徴収されている場合は、
税金の一部が還付金として戻ってきます。
高額療養費制度
病院や薬局で1ヶ月に支払った医療費の自己負担額が
一定額を超えた場合に、その超えた金額が支給される制度です。
自己負担額は、年齢や収入によって異なります。
制度による支給を受けるには、自分の加入している健康保険に申請する必要があります。
※健康保険制度の改正に伴い、平成27年1月診療分より制度が下記のように変わりました。
70 歳未満の場合
所得区分 | 自己負担限度額 【】内は多数該当月 |
健保: 標準報酬月額83万円以上 国保: 旧ただし書き所得901万円超 |
252,600円+(総医療費-842,000円)×1% 【140,100円】 |
健保: 標準報酬月額53万~79万円 国保: 旧ただし書き所得600万円~901万円 |
167,400円+(総医療費-558,000円)×1% 【93,000円】 |
健保: 標準報酬月額28万~50万円 国保: 旧ただし書き所得210万円~600万円 |
80,100円+(総医療費-267,000円)×1% 【44,400円】 |
健保: 標準報酬月額26万円以下 国保: 旧ただし書き所得210万円以下 |
57,600円 【44,400円】 |
被保険者が市区町村民税の非課税者等 | 35,400円 【24,600円】 |
※「旧ただし書所得」・・収入から、必要経費等を控除し、さらに所得控除(基礎控除、配偶者控除等)のうち、基礎控除のみを控除した後の所得金額です。
※「多数該当」・・高額療養費として払い戻しを受けた月数が直近1年間で3月以上あったときは、4月目から自己負担限度額がさらに引き下げられます。
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