子宮筋腫の手術方法を選ぶとき、体の具合や妊娠出産への影響、
入院や職場へ復帰するまでの期間など、いろいろ考えるポイントが
ありますが、手術の費用がどれぐらいかかるか、というのも
気になるところではないでしょうか。

一口に手術の費用といっても、子宮筋腫の手術方法も
いろいろと増えてきましたし、個人の症状や筋腫の状態、
病院の方針などによっても違ってくるでしょう。

最初に病院へ行ったとき、おおよその費用は教えてくれると
思いますが、説明がなければ、確認しておくといいでしょう。

子宮筋腫の治療費（自己負担分）の一般的な目安をあげておきます。

手術方法		保険の適用	おおよその自己負担費用
子宮全摘	開腹手術	あり	20～25万円
	腹腔鏡下手術		25～35万円
	膣式手術		20～25万円
子宮筋腫核出	開腹手術	あり	15～20万円
	腹腔鏡下手術		20～25万円
	子宮鏡下手術		7～10万円
子宮動脈塞栓術(UAE)		なし	40～60万円
集束超音波治療法(FUS)		なし	50～80万円

入院費のうち、健康保険の対象となるのは、
治療費と、診察料や看護料などの入院基本料だけです。

保険が適用されない代表的なものには、
特別療養環室、通称「差額ベッド代」があります。
患者の希望により、個室などの差額ベッドを利用すると、
負担額が増えることになります。

そのほか780円までの食事費やシーツ代など、
生活に必要とされる代金が保険の適用外となります。

自分の保険が給付対象か確認を

上記のように、子宮筋腫の手術費用は、
手術の方法によって健康保険が適用になる場合もありますが、
たとえ保険適用になったとしても、決して安いものではありません。

民間の保険に加入している場合は、
その保険で自分の手術が給付の対象になっているか、
よく確認しておくことも大事です。

こまごました費用もかさむ

病院から請求のある費用以外にも、パジャマや下着類、
洗面用具などの入院生活に必要な日用品、病院までの交通費など、
こまごました出費も意外とかさんでいきます。

なるべく出費を抑えることを念頭においておきましょう。

医療費の助成制度があるのを知っておきましょう

医療費控除

1年間の間に支払った医療費が10万円を超える場合、
確定申告すると、超過分が所得から差し引かれる制度です。
医療費は、民間保険や高額療養制度による給付金は差し引いて計算します。
控除により税金が安くなり、源泉徴収されている場合は、
税金の一部が還付金として戻ってきます。

高額療養費制度

病院や薬局で1ヶ月に支払った医療費の自己負担額が
一定額を超えた場合に、その超えた金額が支給される制度です。

自己負担額は、年齢や収入によって異なります。
制度による支給を受けるには、自分の加入している健康保険に申請する必要があります。
※健康保険制度の改正に伴い、平成27年1月診療分より制度が下記のように変わりました。

70 歳未満の場合

所得区分	自己負担限度額 【】内は多数該当月
健保： 標準報酬月額83万円以上 国保： 旧ただし書き所得901万円超	252,600円＋(総医療費－842,000円)×1％ 【140,100円】
健保： 標準報酬月額53万～79万円 国保： 旧ただし書き所得600万円～901万円	167,400円＋(総医療費－558,000円)×1％ 【93,000円】
健保： 標準報酬月額28万～50万円 国保： 旧ただし書き所得210万円～600万円	80,100円＋(総医療費－267,000円)×1％ 【44,400円】
健保： 標準報酬月額26万円以下 国保： 旧ただし書き所得210万円以下	57,600円 【44,400円】
被保険者が市区町村民税の非課税者等	35,400円 【24,600円】

※「旧ただし書所得」・・収入から、必要経費等を控除し、さらに所得控除（基礎控除、配偶者控除等）のうち、基礎控除のみを控除した後の所得金額です。
※「多数該当」・・高額療養費として払い戻しを受けた月数が直近1年間で3月以上あったときは、4月目から自己負担限度額がさらに引き下げられます。